トレードシミュレーター

1987年10月19日（月）、ニューヨーク市場でダウ平均が1日で22.6%暴落し、翌日の東京市場にも波及。日経平均は10月20日に3,836円安（14.9%下落）を記録した。原因はプログラム売買の連鎖、ドル安懸念、米国の貿易赤字拡大など複合的。ただし日本市場は約半年で暴落前の水準を回復し、その後バブル相場へ突入した。暴落後の急反発を取れるかがトレードの鍵。

1989年12月29日、日経平均は史上最高値38,957円をつけた。しかし年明けから急落が始まり、1990年10月には2万円を割り込む。日銀の利上げ（公定歩合を2.5%→6%に引き上げ）、不動産融資総量規制、湾岸戦争の勃発が重なった。「買えば上がる」時代の終焉であり、その後の「失われた30年」の入口。戻り売りの判断力が試される長期下落トレンド。

1997年7月、タイバーツの変動相場制移行をきっかけにアジア通貨が連鎖的に暴落。韓国・インドネシア・タイがIMF管理下に。日本では山一證券・北海道拓殖銀行が破綻し、金融システム不安が深刻化。日経平均は1998年10月に12,787円まで下落。信用収縮と不良債権問題が長期化し、「貸し渋り・貸し剥がし」が社会問題に。パニック売りの中でどう立ち回るかが問われる。

1990年代後半のインターネット普及でIT関連株が異常な高値をつけた。2000年3月にNASDAQが天井を打ち、実態のない「.com企業」が次々と破綻。日経平均は2000年4月の2万円台から2003年4月には7,607円まで下落。IT銘柄だけでなく日本経済全体がデフレスパイラルに陥った。長期にわたるじり安相場で、ショートの利確タイミングが難しい。

2008年9月15日、米投資銀行リーマン・ブラザーズが破綻し、世界的な金融危機が発生。サブプライムローン問題に端を発した信用収縮が実体経済に波及。日経平均は2008年10月28日に6,994円（バブル後最安値に迫る水準）まで暴落。世界中の中央銀行が協調利下げと量的緩和に踏み切り、2009年3月を底に反転。「100年に一度の危機」と呼ばれた歴史的暴落からの回復を体験できる。

2011年3月11日14時46分、東北地方太平洋沖地震（M9.0）が発生。津波と福島第一原発事故により日本経済に甚大な被害。日経平均は震災前の10,434円から3月15日には8,227円まで4営業日で約21%急落。特に原発関連・電力株が暴落する一方、復興関連株が急騰。予測不能な天災ショックからの回復過程で、セクターごとの明暗が分かれた特異な相場。

2015年6月、中国・上海総合指数が3週間で30%暴落。中国政府の場当たり的な市場介入（空売り禁止、IPO停止、サーキットブレーカー導入→即撤回）が投資家心理を悪化させた。8月には人民元切り下げも重なり、世界的にリスクオフが加速。日経平均は6月の20,868円から9月に16,901円へ下落。新興国経済への依存リスクが顕在化した局面。

2020年2月下旬、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大で市場がパニックに。日経平均は2月21日の23,386円から3月19日の16,358円まで約1ヶ月で30%下落。各国の緊急利下げ、財政出動、FRBの無制限量的緩和を受けて急反発。年末には27,000円台まで回復する歴史的なV字回復を見せた。「落ちるナイフ」を掴むタイミングと、金融緩和相場の波に乗れるかが試される。

2024年8月5日、日経平均は前日比4,451円安（12.4%下落）を記録し、1987年のブラックマンデーを超える過去最大の下げ幅となった。日銀の利上げ（0→0.25%）による円高進行、米国の景気後退懸念、中東情勢の緊迫化が重なった。翌8月6日には3,217円高と過去最大の上昇幅を記録するなど、極端なボラティリティが発生。わずか数日で歴史的な値動きが凝縮された相場。

2025年、トランプ大統領が相互関税政策を発動。中国に最大145%、日本にも24%の追加関税を課し、世界的なサプライチェーンの混乱と貿易戦争の激化を招いた。自動車・半導体など輸出企業を中心に業績悪化懸念が広がり、日経平均は大幅下落。各国の報復関税と交渉の行方に振り回される不透明な相場展開。政治リスクが市場を支配する局面でのトレード判断が問われる。

1985年のプラザ合意による円高不況対策として日銀が大幅利下げ（5%→2.5%）を実施。過剰流動性が株式・不動産市場に流れ込み、日経平均は1986年の13,000円台から1989年末の38,957円まで約3倍に上昇。NTT上場（1987年）への熱狂、財テクブーム、土地神話が過熱。「株を買えば必ず儲かる」という楽観が支配した歴史的バブル相場を追体験できる。※古いデータのため出来高なし・一部ローソク足が終値のみの場合あり。

2012年12月の安倍政権発足を受け、「大胆な金融緩和・機動的な財政出動・成長戦略」の三本の矢を掲げたアベノミクスがスタート。2013年4月の黒田バズーカ（異次元緩和）で円安・株高が加速。日経平均は2012年11月の8,600円台から2015年6月の20,868円まで約2.4倍に上昇。円安メリットの輸出企業が牽引した力強い上昇トレンド。押し目買いの判断力が試される。

コロナショックの底値（2020年3月の16,358円）から、世界的な金融緩和と財政出動を背景に力強い回復相場が展開。ワクチン開発期待、巣ごもり消費によるDX関連株の急騰、バフェット氏の日本株投資表明なども追い風に。日経平均は2021年2月に30,000円を30年ぶりに回復。「金融相場→業績相場」への移行を見極める力が問われる上昇トレンド。

2024年2月22日、日経平均は39,098円をつけ、1989年12月29日の38,957円を34年2ヶ月ぶりに更新した。海外投資家の日本株買い、東証の企業改革（PBR1倍割れ是正要請）、円安による企業業績の上振れ、新NISA開始による個人投資家の流入が重なった。7月には42,224円の史上最高値を記録。歴史的な節目を超えた未知の領域での相場感覚を養える。

リーマンショックの急落から反発したものの、力強い回復には至らず日経平均は8,000〜11,000円のレンジで長期間推移。欧州債務危機（ギリシャ・スペイン等）、東日本大震災、超円高（1ドル75円台）など悪材料が続き、上値が重い展開。2012年末のアベノミクス始動まで約3年間、方向感のない相場が続いた。レンジの上下限を見極める逆張り戦略が有効な一方、トレンドフォロー手法では損切りが増えやすい局面。

2016年1月29日、日銀が予想外のマイナス金利政策を発表。発表直後は株高・円安に振れたが、銀行収益悪化懸念から急速に巻き戻し、2月には日経平均が14,865円まで下落。「サプライズ緩和→期待剥落→失望売り」のパターンが鮮明に。6月にはBrexit（英国EU離脱）ショックも重なり、中央銀行の政策に振り回される相場のリスクを体験できる。

2018年3月、トランプ大統領が中国製品に追加関税を発動し、米中貿易戦争が本格化。報復関税の応酬で世界的にリスクオフが進行。日経平均は1月の24,124円から12月の18,948円まで約21%下落。特に10月の急落（2週間で3,000円超の下落）はVIXショックとも呼ばれた。米中交渉の進展・後退に一喜一憂する相場で、ヘッドライン（ニュース）リスクへの対応力が問われる。